【Microsoft365参考書】DLP（Data Loss Prevention）ポリシーとは？

DLP（Data Loss Prevention）ポリシーとは？

Microsoft 365 の DLP ポリシーとは？
DLPポリシーが適用される場所
DLPポリシーの主な目的
DLP ポリシーのポリシーヒントの構成例
- ご留意点

Microsoft 365 の DLP ポリシーとは？

DLP（Data Loss Prevention）は、Microsoft Purview の一部として提供される情報保護機能で、組織内の機密情報（例：クレジットカード番号、マイナンバー、医療記録など）が不適切に共有されたり、漏洩したりするのを防ぐための仕組みです。

DLP ポリシーは、以下のような場所で機能します

Exchange（メール）
SharePoint / OneDrive（ファイル共有）
Teams（チャットやファイル）
Windows デバイス（エンドポイント DLP）
Microsoft 365 アプリ（Word、Excel、PowerPoint など）

DLP ポリシーは、保存中・転送中・使用中のデータを対象に、機密情報を検出・監視・自動保護（例：共有ブロック、警告表示、監査ログ記録など）することができます。

以前は、Exchange管理センターでDLPポリシーの設定ができ、トランスポートルールで動作していましたが、現在は廃止されており、サポートしていません。

DLPポリシーが適用される場所

Microsoft 365 の DLP ポリシーは、以下のようなサービスやアプリケーションに適用可能です。

Exchange Online

メール送信時の情報漏洩を防止

SharePoint / OneDrive

ファイル共有時の機密情報の検出

Microsoft 365 アプリ（Word, Excel, PowerPoint）

コンテンツ作成時の保護

Microsoft Defender for Cloud Apps

サードパーティクラウドアプリとの連携

DLPポリシーの主な目的

Microsoft 365 の DLP（Data Loss Prevention）ポリシーは、以下のような目的で利用されます。

機密情報の保護

クレジットカード番号、マイナンバー、医療記録などの機密データが、誤って社外に送信されたり、不適切に共有されたりするのを防ぎます。

情報漏洩のリスク軽減

ユーザーが意図せずに機密情報を共有しようとした場合に、警告を表示したり、共有をブロックしたりすることで、漏洩リスクを最小限に抑えます。

コンプライアンスの強化

組織が法的・業界的な規制（例：GDPR、HIPAAなど）に準拠するための支援を行います。

ユーザー行動の監視と制御

保存中・転送中・使用中のデータに対して、リアルタイムで監視・制御を行い、ポリシー違反を検出・記録します。

DLP ポリシーのポリシーヒントの構成例

組織外の連絡先とクレジットカードと日本の銀行の口座番号を条件としてポリシーヒントを表示する設定例です。

1. 管理者アカウントにて Microsoft Purview (https://compliance.microsoft.com/) にアクセスします。
2. 左ペイン [ソリューション] 配下の [データ損失防止] > [ポリシー] をクリックします。
3. [+ ポリシーを作成] をクリックします。
4. [テンプレートの利用またはカスタムポリシーの作成] にて [カスタム] > [カスタムポリシー] を選択し [次へ] をクリックします。
5. [名前] にて任意のポリシー名を入力し、必要に応じて [説明] 項目にご入力ください。その後、[次へ] をクリックします。
6. [管理単位を割り当てる] は、ご運用の管理単位がある場合は、必要に応じて設定します。テナント全体を対象とする場合は指定せず [次へ] をクリックします。
7. [このポリシーの適用先を選択します] にて、[Exchange メール] のみチェックを残し、その他についてはチェックを外し、[次へ] をクリックします。
8. [ポリシーの設定の定義] にて [詳細な DLP ルールを作成またはカスタマイズします] にチェックがついていることを確認し、[次へ] をクリックします。
9. [詳細な DLP ルールのカスタマイズ] にて、[ルールを作成] をクリックします。
10. [ルールの作成] が表示されますので、[名前] に任意のルール名および必要に応じて説明を入力します。
11. [条件] 配下の [条件の追加] をクリックし、[コンテンツが Microsoft 365 から共有されている] を選択して、[組織外の連絡先] を設定します。
12. 更に [条件の追加] をクリックし、[コンテンツに含まれている] を選択します。
13. グループ名は [既定] となっておりますので、変更せず下部の [追加] をクリックし、[機密情報の種類] にて、"Credit Card number" と "Japan Bank Account Number" を指定します。

14. [ユーザー通知] のトグルボタンを [オン] にして、[メール通知] と [ポリシーヒント] にチェックを付けます。
※ 送信者に送信時に表示するポリシーヒントの文面をカスタマイズする場合は、[ポリシーヒントのテキストをカスタマイズします] にチェックを付けます。
15. [保存] > [次へ] をクリックします。
16. ポリシーを即時有効とするか、テストを行うか、無効として後で有効とするかを選択し、[次へ] をクリックします。
17. [作成] をクリックします。